借り入れどこよりも簡単の切り抜き、選択範囲いろいろ

PADIの方はお断りしてます!

PADIの方はお断りしてます!つい最近知り合った方がダイバーでいろいろ情報交換をしました。その際に聞いた体験談について質問させてください。ツアーの申し込みをした際に「PADIの方はお断りしてるんですよ」と言われ断られた経験があるそうです。過去の質問では「うちにクロスオーバしないと駄目」とかのボッタクリ話はあったのですが、メジャー団体なのに断られた話を初めて聞きました。私はPADIではない団体のカード所持で20年以上潜ってますが断れたことはありませんし、一緒に潜りに行ってる友人(PADI所持)も同じくです。そもそも経験本数を伝えるだけでカードを提示しないケースもあった気がします。個人的には指導団体やカードランクではなくスキルが重要なのかなと考えるのですが、PADIだからという理由で断るケースはまれにあるのでしょうか?この理由で断ると半分以上の客を断ることになりそうな気もします補足bonjin2:某大手スポーツジムが主催する指導団体DA○Sの認定ダイバーだけは「お断り!」と言いたくなることがありますねぇ~。(笑)そこの認定ダイバー、スキルはおろか器材のセッティングすらマトモに出来る人を見たことがない。「(;。-`ω-)あの~、これ体験コースじゃないんですけど・・・。」なんてシーンもしばしば。それでも一応Cカード協議会の加盟団体ですからね。さすがに「DA○Sダイバーはお断り!」とまでは言えませんが・・・。まぁ、アニキがおっしゃる様に、一部の閉鎖的な都市型ショップでは「他店で認定を受けたダイバーはお断り!」や「器材の持ち込みを一切禁止する!」といった、信じがたいショップが存在することも事実です。まるで新興宗教、あたかもショップオーナーは教祖様、ゲストは信者のような主従関係が確立されているのでしょう。(笑)>個人的には指導団体やカードランクではなくスキルが重要なのかなと考えるのですが・・・おっしゃる通りです。カードランクがプロランクでもヘタクソもいれば、オープンウォーターレベルでも素晴らしいダイバーの方もいます。指導団体も然り・・・、かの悪名高きBS○Cのダイバーでもしっかりした人もいれば、PADIでもヘナチョコはいます。ようはダイビングに対する取り組み方、もっと言うなら、考え方や人間性なんて個々で違うのは当然ですからね。指導団体やカードランクなんて、さほど関係ないと思いますよ。(★ ̄∀ ̄★)ノ

住宅ローンの途中で飲食店を開いた場合、

住宅ローンの途中で飲食店を開いた場合、住宅ローンはどうなるのでしょうか?新築する建物は住宅用です。今はいませんが子供も考えており、飲食店なんてまず無理です。でも、妻は飲食店を開くのが夢なので、キッチンが2つある(飲食店の営業許可が下りる形)を希望しています。そんな間取りの家ですが、住宅ローンの本審査はとおりそうです。住宅ローンを結ぶ際、契約書を交わすと思うのですが、ネットに公開されている他の銀行の約款を読んでも、ローン中に店舗兼用住宅にすることが、用途変更になるとは書いていません。http://moneykit.net/visitor/stpl/stpl55.html(ソニー銀行)http://www.aeonbank.co.jp/news/2011/pdf/1017_01.pdf(イオン銀行)そこで、いくつか疑問がわきました。なお飲食店は、日曜日の昼間だけ営業するという、趣味の世界です。飲食店は開くかどうかは全くの未定です。夫の私からすると計画倒れで終わると思っています。それでもローン中に店を開くと、妻が言い出した場合の話です。(1)>借主が住宅ローン契約により取得した不動産について、借入契約期間中に使用目的・用途を変更したとき。>借主は、銀行からの請求によって、住宅ローン契約による債務全額について期限の利益を失い、借入要項記載の返済方法によらず、直ちに住宅ローン契約による債務全額を返済するものとします。店舗部分は建物の30%なので、使用目的・用途の変更にならないと言い張る。(ただし、変更になる条件の取り交わしが無い場合に限ります)(2)建物代2000万円(全額住宅ローン)の場合、600万円支払い終わったところで店を開く。店舗部分の600万円を先に返済しましたという理屈です。この理屈はとおらないと思いますので、そう思ってましたと伝えて、とりあえず全額返済を免れるというものです。所詮趣味の世界の店ですので、バレたら止めたらいいのでは?と私は思います。(3)土地はローンではありませんので、前方の駐車場で食事を提供する。この場合、厨房も店舗になると言われれば、それまでですけど。3つの対策案を考えてみました。どうでしょうか?他に巧い案があれば教えてください。店舗=事業ですから、「用途変更」に抵触します。住宅ローンの契約をするときに、契約書にローンの目的を記入させられますが、「居住用」と書かされます。店舗併用住宅ならば「居住用および事業用」になりますから、用途変更になります。いちいち契約書にはあらゆる事案を書いてないんですよ。普通に用途変更で終了しますし、バレてから「じゃあやめる」では遅いのです。バレた時点で銀行との信頼関係は破綻してますし、ネット銀行はバレたら一括返済になります。店舗部分を先に返しているから、という理屈は無理です。事業用として貸し出ししてませんから。しかも、先に店舗部分の返済をしたという理屈は無理です。駐車場で食事を提供ですが、保健所が許可しません。あと、勘違いする方がいるので書きますが、税務処理はどうされるつもりですか?店舗部分は住宅ローン控除の対象外ですから、脱税の問題が出てきます。また、住宅ローンの割合を案分して経費に出来ませんよ。奥様もローン組んでいるなら、持ち分から比率を出して資産計上して減価償却費にできる可能性はありますが、旦那様のローンなら無理です。また、奥様のローンでも、やはり住宅ローン控除の問題が出てきます。旦那様から奥様に、店舗部分を賃貸して賃料を経費化しようとする方がいますが、税務署からの通達で「居住を同一にしている親族への支払いは、経費に出来ない」とされています。確定申告書には「家賃の支払い先」を記入する欄があります。もちろんですが、申告せずに隠れてやっていたら、すぐにバレますよ。税務署はそういうのに敏感です。住宅ローンの関係で銀行から一括返済を求められる可能性があり、さらには税務処理の問題が出てきます。破滅してもいいなら止めませんが、かなりリスキーであるため、税法や保健所関係の関係法規に疎いならば、絶対にやめたほうがいいです。

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